◆学会への図書の寄贈は,編集委員会までお願いします。
〔送付先〕
〒010-8502 秋田市手形学園町1番1号
国立大学法人秋田大学教育文化学部
佐藤修司研究室 気付
日本教育政策学会年報編集委員会
◆これまでの寄贈図書 [カッコ内はweb掲載日]
[20250418]
・園山大祐編著、ソッティーレ・マルコ監訳『移民の教育政策を制度から問いなおす-フランスにみる新規移民からその子孫まで-』勁草書房 2025年3月
・荻野亮吾・近藤牧子・丹間康仁編著『地域学習支援論-学び合える社会関係のデザイン』大学教育出版 2025年3月
・岡幸江・内田光俊・荻野亮吾・丹間康仁・池谷美衣子・森村圭介『ポストコロナの公民館-22の問いから考える』大学教育出版 2025年2月
・澤田俊也『授業スタンダード-その展開と教師の反応』人言洞 2024年10月
・横須賀薫『教師教育五十年-「ひよことたまご」の教育実践』春風社 2024年9月
[20250409]
・大塚学校経営研究会『学校経営研究』第50号 2025年4月
・江戸川区立二之江中学校『不断の学校改革-区立中学の挑戦21年-』麻の葉出版 2025年3月
・堀内孜先生著作集刊行委員会編『堀内孜著作集』全四巻 明治図書 2025年4月
[20241003]
・森直人・澤田稔・金子良事編著『公教育の再編と子どもの福祉1実践編:「多様な教育機会」をつむぐ』明石書店 2024年9月
・森直人・澤田稔・金子良事編著『公教育の再編と子どもの福祉2研究編:「多様な教育機会」から問う』明石書店 2024年9月
[20240910]
・日本教育政策学会企画/児美川孝一郎・横井 敏郎編著『Society5.0 と揺らぐ公教育』晃洋書房 2024年8月
・筑波大学学校経営学研究会『学校経営学論集』第8号 2024年5月
・阿内春生編『教育行政学・教育制度論』昭和堂 2024 年 4 月
・大塚学校経営研究会『学校経営研究』第49巻 2024年4月
・川原茂雄・山本政俊・池田孝司編著『主権者教育を始めよう』明石書店 2024年4月
・梅原聡『変容実感が描き出す学習者の姿
晃洋書房 2024年3月・川前あゆみ・玉井康之編著『未来の教育を創造するへき地・小規模校の教育力』学事出版 2024 年3月
・教養教育研究会『現代社会を拓く教養知の探求』晃洋書房 2024年3月
・服部紀代『教師のウェルビーイングを創出するメンタルヘルスケア』晃洋書房 2024年3月
・探究学習研究会編著『「探究学習」とはいうけれど』晃洋書房 2024年1月
・中村恵佑『大学入試の共通試験改革をめぐるポリティクス』東京大学出版会 2023年12月
[20230825]
・前原健二『現代ドイツの教育改革-学校制度改革と「教育の理念」の社会的正統性』世織書房 2023年7月
・土屋敦・野々村淑子編著『医学が子どもを見出すとき-孤児、貧困児、施設児と医学をめぐる子ども史』勁草書房 2023年7月
[20230713]
・濱元伸彦・中西広大『学校選択制は学校の「切磋琢磨」をもたらしたか−大阪市の学校選択制の政策分析から』八月書館 2023年5月
[20230426]
・中西新太郎・谷口聡・世取山洋介著、福祉国家構想研究会編『教育DXは何をもたらすか:「個別最適化」社会のゆくえ』大月書店 2023年3月
・福宏人・前田賢次・川前あゆみ・玉井康之編『学校力が向上する遠隔合同授業-徳之島町から学ぶへき地・離島教育の魅力-』教育出版 2023年3月
・片山悠樹・寺町晋也・粕谷圭佑『現場から変える!教師の働き方』大月書店 2023年3月
・佐々木幸寿『学校法務 公教育を担う法務実務の視点と論理』ジダイ社 2023年3月
・横井敏郎編著『子ども・若者の居場所と貧困支援』学事出版 2023年3月
・前田麦穂『戦後日本の教員採用-試験はなぜ始まり普及したのか-』晃洋書房 2023年2月
・葛西耕介『学校運営と父母参加 対抗する《公共性》と学説の展開』東京大学出版会 2023年2月
・本図愛美編著『日本の教師のウェルビーイングと制度的保障』ジダイ社 2023年2月
[20230424]
・稲井智義『子ども福祉施設と教育思想の社会史』勁草書房 2022年11月
・荻野亮吾・丹間康仁『地域教育経営論』大学教育出版 2022年10月
・大内裕和『なぜ日本の教育は迷走するのか』青土社 2022年10月
・武井哲郎・矢野良晃・橋本あかね『不登校の子どもとフリースクール』晃洋書房 2022年10月
・原田亜紀子『デンマークのシティズンシップ教育』慶應義塾大学出版会 2022年5月
[20220822]
・松原信継・間宮静香・伊藤健治編著『子どもの権利をまもるスクールロイヤーー子供・保護者・教職員とつくる安心できる学校−』風間書房 2022年5月
・横井敏郎編著『教育機会保障の国際比較−早期離学防止政策とセカンドチャンス教育−』勁草書房 2022年4月
[20220421]
・佐々木幸寿『教育裁判』学文社 2022年4月
[20220329]
・近藤正春『現代教育行政学の理論的課題』教育資料出版会 2022年3月
・石井拓児『学校づくりの概念・思想・戦略』春風社 2021年12月
・ハレン・M・ガンター著、末松裕基・生澤繁樹・橋本憲幸訳『教育のリーダーシップとハンナ・ア−レント』春風社 2020年12月
[20220312]
・園山大祐・辻野けんま編著『コロナ禍に世界の学校はどう向きあったのか』東洋館出版 2022年2月
[20220303]
・谷川至孝・岩槻知也編著『子どもと家庭を包み込む地域づくり−教育と福祉のホリスティックな支援−』晃洋書房 2022年3月
・本多正人・川上泰彦編著・小川正人・植竹丘・櫻井直輝著『地方教育行政とその空間−分権改革期における教育事務所と教員人事行政の再編』学事出版 2022年2月
・荻野亮吾『地域社会のつくり方 社会関係資本の醸成に向けた教育学からのアプローチ』勁草書房 2022年1月
・阿内春生『教育政策決定における地方議会の役割』早稲田大学出版部 2021年11月
・木場裕紀『学問としてのダンスの歴史的変容』春風社 2021年10月
[20210912]
・荒井文昭『教育の自律性と教育政治』大月書店 2021年9月
[20210728]
・かわさき子どもの権利フォーラム『今だから明かす条例制定秘話』エイデル研究所 2021年6月
・光本滋『2020年の大学危機−コロナ危機が問うもの−』クロスカルチャー出版 2021年5月
・耳塚寛明・浜野隆・冨士原紀絵『学力格差への処方箋』勁草書房 2021年5月
・ロシア・ソビエト教育研究会『現代ロシアの教育改革』東信堂 2021年4月
・九州大学大学院人間環境学研究院・教育法制研究室『教育経営学研究紀要』第22号 2021年3月
・園山大祐『フランスの高等教育改革と進路選択』明石書店 2021年3月
[20210727]
・広瀬裕子編『カリキュラム・学校・統治の理論』世織書房 2021年5月
・山下絢『学校選択制の政策評価』勁草書房 2021年3月
・川上泰彦編『教員の職場適応と職能形成』ジアース教育新社 2021年1月
・クリスティ・クルツ(仲田康一監訳)『学力向上の社会学』明石書店 2020年12月
・村上祐介・橋野晶寛『教育政策・行政の考え方』有斐閣 2020年12月
[2020910]
・柏木智子・武井哲郎編著『貧困・外国人世帯の子どもへの包括的支援-地域・学校・行政の挑戦』晃洋書房 2020年3月
・榎景子『現代アメリカ学校再編政策と「地域再生」』学文社 2020年1月
・高橋寛人『教育公務員特例法制定過程の研究』春風社 2019年8月
・川前あゆみ・玉井康之・二宮信一編著『豊かな心を育むへき地・小規模校教育 少子化時代の学校の可能性』学事出版 2019年4月
・筑波大学学校経営学研究室『学校経営学論集』7号 2019年2月
・米田俊彦『1958年「教員の勤務評定」紛争の研究』野間教育研究所 2018年11月
[20200224]
・大内裕和『教育・権力・社会 ―ゆとり教育から入試改革問題まで』青土社 2020年1月
・マーク・ブレイ、オーラ・クウォ著、森いづみ、早坂めぐみ、佐久間邦友、田中光晴、高嶋真之、大和洋子訳『塾:私的補習ルールの国際比較』東信堂 2019年6月
[20190615]
・小入羽秀敬『私立学校政策の展開と地方財政-私学助成をめぐる政府間関係』吉田書店 2019年2月
・九州大学大学院人間環境学研究院・教育法制研究室『教育経営学研究紀要』第21号[通巻29号] 2019年3月
[20181206]
・濱田伸彦・原田琢也編著『新自由主義的な教育改革と学校文化―大阪の改革に関する批判的教育研究』明石書店 2018年12月
[20181107]
・蔵原清人『大学評価学会監修・シリーズ「大学評価を考える」第8巻 大学改革と大学評価』晃洋書房 2018年10月
・佐藤広美『植民地支配と教育学』皓星社 2018年10月
[20180623]
・楊川『女性教員のキャリア形成―女性学校管理職はどうすれば増えるのか?』晃光書房 2018年2月
・筑波大学大学院人間総合科学研究科教育行政学研究室『平成29年度 筑波大学教育行政学研究室紀要』 2018年3月
・九州大学大学院人間環境学研究院教育法制研究室『教育経営学研究紀要』第20号[通巻28号] 2018年3月
・関西教育行政学会『日本の教育制度と教育行政(英語版)』東信堂 2018年3月
・大塚学校経営研究会『学校経営研究』第43巻 2018年4月
・樋田大二郎・樋田有一郎『人口減少者会と高校魅力かプロジェクト―地域人材育成の教育社会学』明石書店 2018年4月
・早瀬昇『「参加の力」が創る共生社会―市民の共感・主体性をどう醸成する』ミネルヴァ書房 2018年6月
・谷川至孝『英国労働党の教育政策 「第三の道」 教育と福祉の連携』世織書房 2018年2月
・筑波大学学校経営学研究会『学校経営学論集』 第6号 2018年2月
・久保富三夫『教員自主研修法制の展開と改革への展望―行政解釈・学説・判例・運動の対立・交錯の歴史からの考察―』風間書房 2017年11月
・日英教育学会編『英国の教育』東信堂 2017年5月
・住友剛『新しい学校事故・事件学』 子どもの風出版会 2017年3月
・梁 炳贊、李 正連、小田切督剛、金 侖貞編著『躍動する韓国の社会教育・生涯学習 : 市民・地域・学び』エイデル研究所 2017年6月
・嘉納英明『子どもの貧困問題と大学の地域貢献 名桜大学やんばるブックレット』沖縄タイムス社 2017年7月
・大内裕和『ブラック化する教育』青土社 2015年5月
[20111004]
・市川昭午『愛国心』学術出版会 2011年9月
・広田照幸、青木純一、尾崎公子、広瀬義徳、武藤典史『今後の教育改革を考えるための視座 –6・3・3制再考の意義と射程–[6・3・3教育制度研究委員会報告]』国民教育文化総合研究所 2011年3月
・鈴木敏正、玉井康之、川前あゆみ編著『住民自治へのコミュニティネットワーク』北樹出版 2010年4月